世界で最も人気のあるスポーツであるサッカーは、一般的に参入コストが低いと考えられている。広告や試合映像でよく目にするのは、黄色い大地の中でゴールを決めることさえできれば、恵まれない子供たちでもサッカーをする余裕があるという話だ。さらに言えば、貧しい南米の奇才が世界の頂点に立つ話も珍しくない。彼らがトッププレーヤーである必要がないのは、サッカーが安価で、楽しむことができるからだ。
日本は高度に発達した経済大国である。名目GDPベースで世界第4位の経済大国である。台湾人の目には、日本の繁栄と発展はほとんど当たり前のように映っている。サッカー新興国である日本サッカーのアグレッシブさと華麗さは、貧困とは無縁のように見える。しかし、日本のテレビ局TBSのニュース番組「TBS NEWS DIG」は、貧困のためにサッカーを諦めざるを得ない子どもたちをテーマに、社会の注目を集めた。
2020年の日本の厚生労働省の発表によると、日本人の約7人に1人が貧困状態にあり、17歳以下の子どもの相対的貧困率は13.5％、約280万人にのぼる。では、日本のサッカー少年たちの貧困状況はどうなっているのだろうか？今のところ正確な統計はない。サッカー貧困救済プログラム「1％フットボール」は、JFAのログインアスリート数を用いて、現在も9万人近くの恵まれない生徒がアスリートとしてサッカーをプレーしていると算出した。その後の調査では、31％の家庭が子供にサッカーをさせるために借金をしており、6％の小学生の家庭は経済的な理由で子供にサッカーをさせたくてもさせられないという結論に達した。
恵まれないサッカー学生を支援するもうひとつの団体、ラブフットボールジャパンは、貧困のためにサッカーをあきらめた人たちが、国内の強豪・名門高校への入学許可を得たことから、100件を超える支援を行ってきた。そのケースを支えているのはシングルマザーだ。中学生になると地元のサッカークラブに入部。初期費用は約30万円で、翌月の月謝は約5万円だった。長期休暇には必ず冒険に出かけ、2泊3日で6万円の旅行が年に4回あった。あっというまに、母は30万円のクレジットを申し込んだ。そのため、強豪校から内定をもらった母は、部活より重い学校への進学という経済的負担に耐え切れず、断念せざるを得なかった。その間、母子の間には葛藤があった。結局、彼は入学を諦めただけでなく、サッカー部のない高校に入学した。
強豪高校への進学が保護者に経済的負担を強いる理由2020年、日本のインターネット上では、「子どもが公立校で学び、地域活動に参加したい場合、まず衣服代として6万円を支払わなければならない」という保護者の声があった。つまり、学費の安い公立校であっても、教科書代、校外指導費、スポーツウェア代など、さまざまな学費を保護者が負担しなければならないのだ。
学校によっては、誰でも参加できる課外活動が、お金に余裕のある子どもだけが参加できる「有料オプション」の課外活動になっているようだ。親も集団の圧力で断りづらく、何もできないことが『子どもにお金をかけたくない』と思われてしまうこともある。子どもにお金をかけられる」ことが、そのような「良い親」として認識されがちなのに対し、逆に「子どもを大切にしない、手のかからない親」とみなされ、他の親や教師は経済的に困難な家庭の声をなかなか聞くことができない。こうして、家庭の子どもたちは課外活動に参加しないことが多い。部活に参加しても、親は保護者会や大会の応援に忙しく、長時間働いてお金を稼がなければならないからだ。
子どもたちが地域活動を放棄し、放課後に自由な時間を持て余し、街をぶらつくようになれば、道を踏み外す危険性が高まることは予見できる。貧困という当初の問題から、集団との結びつきが弱くなり、自己肯定感が低下し、孤独感が増すことで、問題はやがて社会問題へと発展していく。
日本代表の得点王、小林陽也は貧しい子供時代を過ごした。母親は二人の子供を引きずって一人で育った。サッカーをするときは擦り切れたスパイクを履き、母親の友人の家に弟と行って残飯を食べる。しかし、特に小林陽はこの頃を振り返って苦しいとは思わなかった。その理由は「愛」だと彼は思う。彼の家族は愛に溢れていた。生活は苦しかったが、母や兄から多くの愛情を受け、サッカージャパンのプロモーション活動では特に、同じ苦境にある子どもたちに積極的に声をかけ、仲間や愛によってより良い反応が生まれることを願っていた。
