台州遠大足球倶楽部は、正式に中国リーグ1との別れを告げた後、ネガティブなニュースが雪だるま式に増えている。4月2日付の『東方体育日報』の報道によると、クラブは先週、法定代理人の変更と資本再編という二重の変更を行ったが、この一連の変更により、もともと未払い賃金に悩まされていた選手やスタッフは、給与請求の判決に勝っても、実質的な補償を受けられないという厄介な状況に追い込まれた。
報道によると、泰州遠大は3月24日に法定代表者の変更、27日に持ち株の再編成を完了した。以前の持ち株構成では、クラブの李揚会長が個人的に73％の株式を保有し、台州遠大投資グループが27％を保有していた。現在、李揚会長個人の持ち株比率は55％に下がり、台州遠大投資グループの持ち株比率は45％に上昇した。なお、新しい法定代理人である方新館氏は、台州遠大投資グループやクラブ自体とは直接の関係はない。
