台州遠大サッカークラブは正式に撤退を発表したが、クラブを取り巻く負の嵐は収まっていない。4月2日付の『東方体育日報』の報道によると、クラブは先週、法人格と持ち株比率を大幅に変更した。この変更は、賃金を支払うべき選手や従業員が勝訴したとしても、強制執行の難しさによって終わる可能性がある。
報道によると、泰州遠大は3月24日に法定代表者の変更、27日に持ち株比率の変更を完了した。以前は李揚会長が73％、台州遠大投資グループが27％を保有していた。現在、法定代表者は方新館に変更され、李揚会長個人の持ち株比率は55％に下がり、台州遠大投資グループは45％に増加した。なお、方新館と台州遠大投資グループとクラブの間には直接的な利害関係はない。
